海外旅行で買い物をするときに使える「免税制度（税金還付、消費税還付、付加価値税還付とも）」は、恐らく海外旅行に行く方であれば、誰でも一度は調べたことがあると思いますし、実際にこの制度を利用されたことがある方も多いのではないでしょうか。

 

ヨーロッパでも、もちろんこの「免税制度」は存在しますし、日本人の旅行者であれば一定の条件（一店舗での会計金額が一定を超える、など）を満たせば誰でも利用できるのですが、ヨーロッパはEUという、国の枠組みを超えた機関が存在することもあって、他の国（東南アジアなど）とは、免税手続きの流れが異なっている部分もいくつかあります。

 

今回は、そんな「少しややこしい」ヨーロッパの免税制度について、詳しくまとめることにしました。

 

なお、この制度の表現は「免税手続き」「税金還付」「付加価値税還付」などいくつかありますが、以下では基本的に「免税（手続き）」という表現を用いることにします。

 

①そもそも「免税制度」って何？

 

最初に「免税」という仕組みについて解説します。

 

分かりやすいように日本を例にとって説明すると、私たちは（日本に住んでいるのであれば）普段、何らかの買い物をしたときに「消費税」を合わせて払っています。レストランでの食事、電車で移動する際の切符、家電量販店で買う白物家電、化粧品、新築で買う物件など、基本的に、何かを購入するときに「消費税」を合わせて払っています。

 

そして、この「消費税」に当たるものがヨーロッパにもあって、ヨーロッパではこれを「付加価値税（VAT）」と言うのですが、当然私たちがヨーロッパを旅行する際にも、様々な物を買ってサービスを受けるときに、このVATを合わせて払っているわけです。

 

ただ、このVATは、一定の条件を満たす場合は払う必要がなくて、その条件と言うのは

EU圏内で買ったものを圏外に持ち出して、圏外で消費する場合

というもの。これは、「VAT」よりも日本の「消費税」のほうがイメージが掴みやすいと思うのですが、消費税＝「消費する際に払う税金」なので、例えば日本にやってくる外国人旅行者が、日本で買った物を日本で消費することなく、自国に持ち帰って使う場合は（日本国内では「消費」したことにはならないので）、「消費税を払う義務はない」ということになります。

 

 

そして、この「消費税を払う必要がない」というのが、そっくりそのまま、ヨーロッパで何かを買って日本に持ち帰ってその物を使う、という場合にも当てはまる、というわけです。

 

 

なので、日本からヨーロッパに旅行をして何か買い物をして（服など）、それを日本で使うのであれば、ヨーロッパでVATを必要はない、ということです。

 

ただ、制度上私たちが、買い物の際に「VATを払わずに買い物をする」ことは（ヨーロッパでは）できないので、買い物のときには税金を含めた金額をお店に支払って、帰国するときに「日本で消費するので、先に支払ったVATを還付して下さい」ということを（書面で）伝えて、払う必要のなかった税金（の一部）を払い戻ししてもらう、というのが、ここでいう「免税制度」です。

 

 

なお、本来「免税」というのは「税金を免じる」という意味で、この「払ったVATを戻してもらう」という手続きは、厳密に言えば「税金還付」とでも言うべきなのですが、通常この意味で「免税」という言葉を私たちは使いますし、英語でも「Tax free shopping（タックスフリーショッピング）」という言葉を使うので（文字通り、「税」を「免じる」という意味です）、上でも触れたように、ここでは「VAT還付」のことを「免税」と呼ぶことにします。

 

 

②ヨーロッパで免税をするときの注意点

 

さて、ここまでで「免税」制度がどんなものなのか、はある程度理解頂けたかと思います。

 

実際の話、この仕組みを理解できていれば、あとは実際に「ヨーロッパで免税で買い物をしよう」ということになるので、目一杯買い物を楽しめばいいのですが、いくつか注意点があるので、以下順にまとめておきます。

 

A.「免税」での買い物は、指定店でしかできない

 

実は、免税での買い物が、あらゆるお店でできるわけではありません。免税手続きには、お店側あるいは代行業者もいくつかのワークフローが必要なので、小さな個人商店などでは基本的に、免税での買い物はできないと考えたほうがよいでしょう。

 

逆に言えば、世界的に有名なブランド（衣類、靴、スーツ、宝飾品、スマホetc）のお店、例えば観光地のブティック街にある専門店などでは、必ずと言っていいほど免税での買い物ができます。なので、考え方としては

・日本で買うと高いブランド品を海外で少し安く手に入れる

・人気のあるグッズ（フィンランドのマリメッコなど）を買って、ついでにいくらかお金が還ってくる

 

この2つのどちらかのために、免税制度を活用する、と考えればいいかと思います。

 

B.免税を受けられるのは、一定額の買い物をしたときのみ

上にも少し書きましたが、免税手続きができるのは、あるお店で一定額の買い物をしたときのみ。この「一定額」というのは国によって違っていて、一例を挙げると

・オランダ　50ユーロ

・ドイツ　25ユーロ

・フランス　175.01ユーロ

が最低額となっています。ドイツやオランダなら、ちょっとした買い物でも免税を受けることができそうですが、フランスだとそうはいかない、ということですね。

 

この、免税のための最低購入金額も国によって違うので、事前に調べるか、ショッピングをするときに店員さんに確認してみる必要があります（ブランド品などを買う場合であれば、普通に最低金額をクリアするので、心配する必要はないかと思いますが）。

 

C.免税手続きは基本「代行業者」が実施。税金が全額戻ってくることは少ない

 

2つめの注意点はずばり、「払った税金の全額が戻ってくることはほぼない」ということ。というのも、「納めた税金を返してもらう」というのは、買い物をした人（あなた）と商品を販売したお店、だけではなく、その税金を納める国（の機関）なども関係してくるため、お店がその手続きを全て行えることは稀で、普通はGlobal Blue（グローバルブルー）といった、「免税手続き代行業者」がその業務を受け持っているからです。

 

そして、その業者が仕事をしてくれるので、払った税金の一部は代行業者への手数料、という考え方で、私たちの手元には戻ってこない、ということになるわけです。

 

では、払った税金に対してどれくらいの割合の税金が還ってくるのか、というと、国やお店によってまちまちなのですが、目安としては税金の60～80％くらいが還ってくる、と考えておいていいかと思います。例えば、税率25％の国（ヨーロッパでは、嗜好品に掛けられる税金としては、これくらいが目安です）だと、15％～20％分が手元に戻ってくる、という計算です。100ユーロを税金として納めた場合は、60ユーロ～80ユーロ程度が戻ってくる、ということですね。

 

 

D.買ったものは帰国時に空港で手続き。新品のままキープする必要あり

実際に買い物をして、免税手続きを受けて帰国する場合は、「買って開封をしてはだめ」という点に注意が必要です。

 

というのも、免税手続き＝「購入したエリアで使わずに、自分の国に持って帰って（EU圏外に持ち出して）消費する」というルールなので、買ったものをその場で（旅行中に）開封してしまうと、たとえ使っていなくとも、手続きを受ける際に「これは買った国で使っています」と担当者に判断されて、免税を受けられない場合があるからです。

 

例えば、何かブランド品を買った場合には、服だとそのブランドのバッジ（タグ）が付いている場合がありますが、それを取ってしまうと「消費した」と判断されてしまう、あるいは「偽物の可能性がある」と判断されてしまう場合があるため、（例え買ってすぐに使うとしても）そういった、「正規品であることを照明するアイテムや書類」は、帰国の途につくまで、きちんと保管しておくのがベターです。

 

なお、実際問題として「本当に、買ってから一度も使ってはいけないの？　中身を確認する程度はだめなの？」という疑問が出てくると思うのですが、これについてはお店と、帰国時に手続きを受ける国の税関（の職員）によってバラツキがある、というのが正直な話です。一番いいのは、免税で買い物をするときに「免税の手続きを受けるまでに、これを使うことはできますか？（服なら、何度か着てもいいですか？）」といったように、担当の店員さんに確認するのが一番だと思います（お店の人は、そういう業務にも何度も対応しているので、どこまでがセーフでどこからがアウトなのか、あるいは最低限抑えておきたいラインについては熟知しています）。

 

まあ、一番いいのは「買ってから帰国するまでノータッチ」なのですが、やっぱり買い物をするときの心理を考えると、身につけてみたい、袖を通してみたい、ちょっとでもいいから眺めてみたい、と思う人が多いと思います（特に、ある程度の値段がするものの場合）。買い物をするお店の人から、色々と教えてもらうようにしてもらうのがいいでしょう。

 

E.帰国時の手続きは、「EUを出る最終国の税関」で行う

ヨーロッパの付加価値税は、国によって税率が違うものの、ヨーロッパというエリアが国を超えた1つの共同体を形成しているため、免税手続きも、「買い物をした国で個別に行う」のではなく、「EUを出る国（日本に帰るための飛行機に乗る国）」で行う、という、業務の簡略化（？）が取り入れられています。

 

ただ、この際に問題となるのが、

・スーツケースに入れてカウンターで預ける荷物

と

・客室内に持ち込む小さなカバン

に、それぞれ免税対象の商品を入れると、手続きの場所が異なる場合がある、ということ。というのも、スーツケースに入れた荷物をカウンターで預けると、途中ヨーロッパで乗り継ぎをするときには、荷物をその空港で一旦受け取ることはないので、EUを出る国では手続きができない、という事態に陥ってしまします。

 

こういう状況のために、ヨーロッパで買い物をした物の免税を受けるときには、途中ヨーロッパ圏内で乗り継ぎをして日本に戻る場合、

・スーツケースに入れて最初の空港でカウンターで預ける荷物に入れた免税品は、その荷物を預ける空港で

・パソコンカバンなど、機内に持ち込むカバンに入れた免税品は、乗り継ぎの空港で

免税手続きを行う必要がある、という、ちょっとややこしい制度になってしまっています。

 

 

なお、この2種類の方法はあくまで「EU圏内で乗り継ぎをする場合」なので、ドイツからカタールやドバイなど、（EUではない）中東を経由して帰国する場合は、最初に飛行機に乗る空港で全て手続きを行いますし、フランクフルトやミュンヘン、ヘルシンキ、アムステルダム、パリなどから直行便で帰国する場合は、その出発空港でまとめて手続きをすれば問題ありません。

 

加えて説明しておくと、実は一番ややこしいのが、スイスを経由して帰国する場合の手続きです。2020年1月現在、日本とスイスとの間にはスイス国際航空が成田～チューリヒに就航、また2020年3月からは、同じくスイス航空が関空～チューリヒに就航するため、ヨーロッパの旅行をする方の中には、当然ながらスイス航空を使う方もおられると思います。

 

ここでの注意点は、スイスはEU非加盟国であるということです。どういうことかというと、例えばパリ（フランスはEU加盟国）からチューリヒを経由して日本に帰国する場合、フランスや、他に訪れたEU圏内での買い物の免税手続きは、「EUを最後に出る国の空港」である、パリで全て行わないといけません。なぜなら、スイスはEUではないので、EU圏内で買った物の免税手続きを、EU圏外であるスイスで手続きすることはできないからです（逆に言えば、非EUであるスイスに出るときに、必ず免税手続きをしないといけない、ということです）。

 

 

この問題がややこしいのは、フランスとスイスは、シェンゲン協定加盟国で移動時の国境審査が省略されているので、日本に帰るときには、出国審査はスイスで受けることになるからなんですよね。

 

恐らく、旅行者の大半は、ヨーロッパに旅行するときには「日本に戻るときの出国審査は、シェンゲン協定国を出る最後の国で行う」という風に理解していると思うのですが（その認識は合っています）、このシェンゲン協定とEUは全く別物なので、免税手続きも同じように「最後に国境審査を受ける国で行う」という風に間違って理解していると、還ってくるはずの税金が還ってこない、ということになりかねません（正しくは、「最後にEUを離れる国で免税手続きを行う」です）。

 

また、スイス同様に、日本との直行便は2020年現在飛んでいませんが、EUではないノルウェーやアイスランドから、EUであるフィンランドのヘルシンキなどを経由して帰国する場合も、ノルウェーやアイスランドで買った物の免税手続きは、基本的にはその買い物をした国を離れるときにしないといけません。

 

ただし、ノルウェーとアイスランドに関しては、EU非加盟国であるという認知が低いからなのか、大使館が公式に、北欧を経由する場合はヘルシンキ、ストックホルム、コペンハーゲンといった、他の（EU加盟国である）北欧諸国の空港で税関からスタンプをもらっても大丈夫で、また、仮に帰国時に空港で手続きができなかった場合は、東京にある各国大使館・領事館で1ヶ月以内にスタンプをもらえば、問題なく免税手続きができる、という特殊な例外も設けられています。

 

 

F.免税手続きは原則「日本ではできない」

直前の説明のあと、この注意点を述べるのは順序があまり良くないかな、とは思うのですが、上で述べたノルウェーとアイスランドの例外を除いて、免税手続きは基本的に、旅行先のヨーロッパで行う必要があります。

 

なお、ここでの「免税手続き」というのは、

①買い物をするときにお店から書類をもらう

②書類に必要事項を記入して、空港の税関でスタンプをもらう

③スタンプをもらった空港、あるいは乗り継ぎ空港で、払い戻し手続きをしてカードかキャッシュで払い戻しを受ける

という3つを指しますが、特に勘違いが多いのが、②の「空港で税関のスタンプをもらう」というもの。

 

この「税関スタンプ」というのが、免税手続きでは一番重要かつ絶対にもらわないといけないもので、要は買った商品を日本に持って行くときに、その買い物をしたエリア内の税関に、「私はこの品物を買って、未使用のまま日本に持って帰って使いますよ」ということを証明する必要がる、というわけです。

 

この証明ができたことで、税関が書類に「確かに未使用のまま日本に持って帰ることを確認しました」という承認を、スタンプを押してする、ということになります。間違っても、税関のスタンプは日本に帰国したときに、日本の空港でもらえるわけではありませんのでご注意を。

 

恐らく、多くの人が勘違いしているのは、③の「スタンプ押印がされた書類を日本で投函することで、日本でも払い戻しが受けられる」（これは事実）と、②がごっちゃになっているのではないか、と思います。

 

 

EUで買った物の免税手続きは、ヨーロッパを離れるときに税関のスタンプをもらう、ということまでをきちんとできれば、間違いなく税金は還ってきます。そこまでの手続きを、旅行中にするようにして下さい。

 

 

空港で免税手続きを受ける際の流れ

 

買い物をしてから免税書類を用意してもらって、中身を記入して空港でスタンプをもらう、といった流れについては、このブログの他の記事で空港ごとに詳しく解説しているので、以下に紹介するそちらの記事をご覧下さい。

 

 

 

 

 

還ってくる税金はクレジットカードに返金するのが本当にお得？

免税手続きをしたときに、払った税金が還ってくる方法は①クレジットカードへの返金と、②キャッシュ（現金）での受け取りがあります。①の場合、必要書類の「返金方法」でクレジットカードを選択して、書類を業者が受理したら、数週間～数ヶ月でそのクレジットカードに返金がされ（書類に税関スタンプをもらうときに、そのカードを提示する必要があります）、②の場合、空港にある代行業者のカウンターで書類を渡せば、その場でキャッシュで税金が還ってきます。

 

では、実際問題①と②のどちらを選ぶほうがいいのか？という話になるのですが、多くのサイトでは「クレジットカードへの返金が、手数料がかからないのでお得（書類に記載されている還付金額の全額が還ってくる）」と紹介されているのですが、実は問題はそこまで単純ではありません。

 

 

説明を進める前に、「②キャッシュでの返金」はどうなのか？について説明をしておくと、キャッシュでの払い戻しの場合、所定の手数料がかかるので、書類に記載の還付額よりも、手元に戻ってくる金額は少し減ります。

 

ヨーロッパの場合、空港の代行業者窓口でキャッシュで払い戻しを受ける場合、書類1枚につき3ユーロの手数料がかかります。還付金額が10ユーロの場合でも3ユーロかかりますし、300ユーロの場合でも3ユーロかかる、というわけです（ユーロを導入していない国、例えばポーランドやハンガリーの空港でキャッシュでの払い戻しを受ける場合、手数料が異なる場合があります）。

 

なので、キャッシュで払い戻しを受けると、書類1枚につき（つまり買い物をしたお店1店舗につき）3ユーロの手数料が自動的にかかることになるので、クレジットカードに返金をしてもらうほうがお得、ということなのですが、ここで考えないといけないのは、クレジットカード会社も、独自に手数料を設定してそれをカード利用者から徴収している、ということです。

 

一般的に、クレジットカードブランドは、ブランド毎によって異なりますが、およそ3～5％の手数料（為替手数料）を徴収しています。なので、ヨーロッパの場合だとユーロ圏でカードを使って買い物をする場合、ニュースの為替レートは「120.45円」になっているのに、クレジットカードの明細を見てみると、その日に買い物をしたときの為替レートは「123.45円」になっている、といった感じです。

 

このカード会社の為替手数料が曲者で、実はこれ、日本円から外貨に換えるとき（つまり、クレジットカードを使って海外で買い物をするとき）と、外貨から日本円に換えるとき（＝今回のような、海外の税金還付を受けるとき）に、それぞれかかるんですよね。

 

普通、カードは買い物をするためだけに使う（日本円から外貨に換える）ので、多くの人は意識しないと思うんですが、日本円から外貨に換える、というのは、両替でいう「外貨を買う（日本円を売る）」、外貨から日本円に換える、というのは、両替で言う「日本円を買う（外貨を売る）」ことに相当するので、両替所よりレートはいいかもしれませんが、必ず手数料はかかる、ということなんです。

 

そしてこの手数料、「外貨を買う」手数料についてはカード会社のHPに記載されているのですが、「日本円を買う」手数料については、該当者がほとんどいない（海外で買い物をして外貨で返金を受ける、という状況にいる人の絶対数が少ない）ため、情報が公開されていません。僕も何度か、カード会社に問い合わせてみたのですが、教えてもらえませんでした。

 

 

ちなみに、僕のカード履歴から、カードを使っての「外貨を買う」「日本円を買う」のそれぞれの手数料をざっくりと計算できるので、やってみました。

 

2019年の11月19日に、もともとユーロ建てでした買い物の返金があったので、その為替レートを計算してみたらおよそ「1ユーロ＝113円」。この数日後、11月22日にはユーロ圏に旅行をして買い物をしているのですが、このときの為替レートは「1ユーロ＝122円」。ちなみに、この数日の為替レートは「1ユーロ＝120円前後」だったので、なんと「カードに返金される外貨を日本円で受け取る」ときの為替レートが、恐ろしく悪いことが分かりました。

 

 

免税手続きの際、クレジットカードに返金をしてもらうと、たとえ外貨での返金がされたとしても、カード会社のある国の自国通貨（日本で発行してもらったカードの場合、日本円）に、会社独自のレートが適用されて自動的に変換されて返金されるので、もしかすると「空港でキャッシュで返金してもらい、帰国してから街中のレートの良い両替所で日本円に換えてもらう」ほうが、手元に残る金額が多くなる場合があるかもしれません。

 

 

クレジットカードへの返金のメリットとしては

手続きが少なくて済む（書類にカード番号を記載すれば、自動的に返金してもらえる

というのが挙げられる一方で、デメリットとしては

・カード会社が独自に設定している手数料（外貨から日本円に両替する手数料）が不明（レートが恐ろしく悪い場合がある）

・返金してもらえるまで数週間～数ヶ月のラグがある

といったことが挙げられるので、すぐにヨーロッパに旅行や出張で戻る、あるいは日本で両替所に行って換金してもらいたい、という場合は、必ずしもクレジットカードへの返金ではなく、キャッシュでの受け取りを選ぶほうが賢いかもしれません。

 

 

まとめ

今回は、ヨーロッパでの免税手続きについて、他の記事ではあまり触れられていない内容も多く記載して、詳しく解説しました。特に、初めてヨーロッパで免税手続きをする方にとっては、最初は分からないことだらけかと思いますが、是非参考にして下さい。